─日中戦争から太平洋戦争までの情報活動（２）─
今回は、第一次世界大戦後に、総力戦あるいは非武力戦の概念が打ち出されるなか、共産主義に対する防衛、すなわち「防諜」という言葉が登場し、わが国において官民の防諜体制の確立が強く叫ばれたことに焦点をあてることにする。
▼防諜という言葉の淵源と来歴
１９３８年８月に「後方勤務要員養成所」として産声をあげた陸軍中野学校では、創立後しばらくたった頃から、従来いわゆる情報活動や情報勤務といわれていた各種業務を総括して、「秘密戦」と呼称するようになった。
その秘密戦は諜報、宣伝、謀略、防諜と定義された（※ただし、秘密戦の呼称は各地域により、また各軍により、必ずしも統一的に使用されていなかった）
しかしながら、１９２５年から２８年にかけて作成されたと推定される、情報専門の教範『諜報宣伝勤務指針』では、諜報、謀略、宣伝という用語についての定義付けがなされているが、ここには「防諜」という言葉は登場しない。
そもそも、「孫子」の例を持ち出すまでもなく、歴史的には情報を収集する活動が開始されたと同時に、それと表裏一体である情報を守る活動は開始された。情報を守る、すなわち情報保全あるいは情報秘匿が戦勝の鍵となったのである。
『諜報宣伝勤務指針』においても、「対諜報防衛」という用語で、その活動について規定している。
ここには、諜報勤務者を防衛することや対諜報防衛の要領を知悉することの重要性、対諜報防衛組織の全国的統一運用、相手国（対手国）の諜報組織とその諜報勤務上の企図を諜知することの重要性、相手国の諜報勤務の取り締まりための暗号解読、写真術の応用、特殊「インキ」や封印等の対策、無線電信の窃諜の必要性などが記述されている。
このほか、要注意人物の発見や行動の把握、国境出入り者の検査の厳正なる実施、公然諜報員の獲得などのことが記述されている。
しかしながら、上述の繰り返しなるが、『諜報宣伝勤務指針』には「防諜」という言葉はない。では「防諜」という用語はいつ登場したのであろうか？
これは、１９３６年７月２４日勅令第２１１号陸軍省官制の改正により、兵務局が新設されたことに端を発する。兵務局は、２．２６事件（１９３６年２月）の影響や、のちの日独防共共協の締結（１９３６年１１月）に象徴される共産主義イデオロギーの浸透に対する警戒などを背景に設けられた。
そして兵務局兵務課は、歩兵以下の各兵科（航空科を除く）の本務事項を統括、軍紀風紀懲罰の総元締めとして軍事警察、防諜などを担当した。同「陸軍省官制改正」第１５條には兵務課の任務が示され、６項で「軍事警察、軍機の保護及防諜に関する事項」が規定された。おそらく、これが防諜の最初の正式の用例だとみられる。
▼防諜とはどのような情報活動か？
１９３８年９月９日に陸軍省から関係部隊に通知された資料である「防諜ノ参考」、及び陸軍省兵務局が各省の防諜業務担当者に配布した資料である「防諜第一號」から、当時の防諜に関する認識を整理すれば以下のとおりである。
◇陸軍は、防諜を「外国の我に向ってする諜報、謀略（宣伝を含む）に対し、我が国防力の安全を確保する」ことであると定義し、積極的防諜と消極的防諜に区分した。
◇積極的防諜とは、「外国の諜報、もしくは謀略の企図、組織または、その行為もしくは措置を探知、防止、破摧」することであり、主として憲兵や警察などが行なった。その具体的な活動内容は、不法無線の監視や電話の盗聴、物件の奪取、談話の盗聴、郵便物の秘密開緘（かいかん）などであった。
◇消極的防諜とは、「個人もしくは団体が自己に関する秘密の漏洩を防止する行為もしくは措置」のことであり、軍隊、官衙（かんが、※役所のこと）、学校、軍工場等が自ら行なうものであった。
主要施策としては、（１）防諜観念の養成、（２）秘の事項または物件を暴露しようとする各種行為もしく措置に対する行政的指導または法律による禁止もしくは制限、（３）ラジオ、刊行物、輸出物件および通信の検閲、（４）建物、建築物等に関する秘匿措置、（５）秘密保持のための法令および規程の立案及びその施行などがあった。
（『防衛研究所紀要』第１４巻「研究ノート 陸海軍の防諜 ──その組織と教育─」を参考、※インターネット上で公開）
▼防諜体制の強化
以上のように、２．２６の影響や共産主義の浸透防止を目的に兵務局が新設され、日中戦争勃発（１９３７年７月）以降に防諜の概念が整理されるようになり、陸軍省から関係部署に防諜体制の構築が徹底された。
つまり、従前の「対諜報防衛」は、相手側の諜報を防衛し、軍機の漏洩を回避するといった狭義の軍事的意味で用いられた。しかし、総力戦のなかで広範囲に諜報、宣伝、謀略が展開されるようになったため、国民を広く啓蒙し、官民一体となった相手国および中立国の秘密戦に対処する必要性が生じた。そのことが「防諜」という言葉に結集したといえるのではないだろうか。
１９３７年８月に軍機保護法が全面改訂され、１０月に新しい軍機保護法が施行された。１９３８年には、国防科学研究会著『スパイを防止せよ!! : 防諜の心得』（亜細亜出版社、インターネット公開）といった著書が出版され、国民に対して防諜意識の啓蒙が図られた。
同著では、１防諜とはどんなことか、２防諜は国民全体の手で、３軍機の保護と防諜とは、４国民は防諜上どうしたらよいか、５スパイの魔手は如何に働くか、６外国の人は皆スパイか、７国民よ防諜上の覚悟は良いか、の見出しで、防諜の概念や国民がスパイから秘密を守るための留意事項が述べられている。
同著は、「近頃新聞紙やパンフレット等に防諜という言葉が縷縷見受けられるようになってきたが・・・、又一般流行語の様に一時的に人気のある言葉で過ぎ去るべきものであるか、・・・」と記述しており、防諜が一般用語として急速に普及したようである。
その後、防諜に関する著作、記事、パンフレットが定期的に頒布された。主なものには、『週報』２４０号「特集 秘密戦と防諜」（１９４１年５月１４日）、『機械化』２１号「君等は銃後の防諜戦士」（１９４２年８月）、引間功『戦時防諜と秘密戦の全貌』 （１９４３（康徳９）年、大同印書館出版）が挙げられる。
その後、防諜は終戦までずっと、その重要性が認識され、国民への啓蒙活動が行なわれた。
▼防諜という用語が登場・普及した背景
防諜という言葉が登場・普及した背景には、第一次世界大戦において非武力戦あるいは総力戦の概念が登場したこと、共産主義国家ソ連が誕生して国際コミンテルンが各国に共産主義イデオロギーを輸出したこと、満洲事変（１９３１年９月）以後のわが国の大陸進出に対する欧米、ソ連、蒋介石政権の対日牽制が本格化したことなど挙げられる。
第一次世界大戦において、わが国はドイツが敗北した大きな要因が総力戦対応の失敗だと認識したようであり、これは当時の軍事雑誌では以下のように記述されている。
「・・・これは前大戦の例を見てもわかります。前大戦の時、ドイツは武力戦では連合軍をよく撃破したのでしたが、非武力戦で銃後を攪乱され、折角の前線の勝利も銃後から崩壊してあの無惨な敗北を喫したのであります。
戦争とスパイは付き物ですが、前欧州大戦の時にも、両軍のスパイはお互いに盛んに活躍したのです。スパイの活躍がどんなに戦争に響くかということは、今更申し上げるまでもなく皆さんのよくご存知の通りです。
例えば軍の作戦が漏れた為に敵に乗ぜられるとか兵団の移動が探知された結果、意外な逆襲にあって大損害を蒙るとか、その影響は頗（すこぶ）る大きく、一スパイの活躍よく大兵団を葬ると云うが如き例はいくらもあるのであります。
前大戦に於いて両軍の軍事スパイは幾多の目覚ましい手柄をたてています。然し結果的に考えてみますと、ドイツ軍のスパイは軍事的にのみ片寄り過ぎて、その他に方面には及ばなかったようです。同時に防諜という点でも、軍関係の秘密は守られましたが、他の方面の秘密は敵側に漏れていたようです。
近代の戦争が武力戦のみでなく、非武力戦も戦争であると前に述べましたが、戦争に勝つことは、武力戦に勝つと同時に非武力戦にも勝たねばならないのであります。
前大戦に於ける連合国側の様子を見ると、武力だけではドイツを降参させることは難しいと考え、非武力戦線にも力を入れようと計画したのです。その結果ドイツの経済、社会思想、政治等をよく調べ、銃後攪乱をやったり、謀略、宣伝に力を入れ、とうとう武力戦では勝利を得ているドイツを降参させてしまったのであります。謀略宣伝がどんなに威力のあるものか、非武力戦の勝利が如何に功を奏するかがこの例ではっきり解ります。･･･････」
（「機械化」２１号（昭和１７年８月）「君等は銃後の防諜戦士」）
また、当時の国際共産主義の輸出、拡大の情況を整理すると次のとおりである。
ロシア革命（１９１７年）後の１９１９年にレーニンによってつくられたコミンテルンは共産主義の思想を各国に輸出した。日本もその例外ではなく、１９２２年に日本共産党がコミンテルン日本支部として設立した。これを取り締まるために１９２５年に治安維持法が制定された。
１９３１年６月、コミンテルンの国際組織であるプロファインテル極東支部のイレール・ヌーランが上海で逮捕された。この事件によって、上海を中心にアジア各地にコミンテルンのネットワークが張り巡らされていたことが暴かれ、わが国も事の重大性を認識した。
１９３０年代のファシズムの台頭に対しては、欧州各国で１９３４年から人民戦線の動きが強まった。これを受けてコミンテルンは、１９３５年のコミンテルン第７回大会で「反ファッショ統一戦線（人民戦線）」路線を採択した。
中国では、これを受けて共産党が１９３５年、「８．１８宣言」をだし、抗日民族統一戦線を国民党に呼びかけた。この延長線に締結されたのが日独防共協定であり、また日中戦争ということになる。
日本国内においては、満洲事変以後にわが国が国連脱退したことなどにより、日本への外国人渡来者数や軍事関連施設の視察者が増加した。この中には、正体不明の多くのスパイが混入していた。
このため、わが国は特別高等警察（特高）と憲兵隊を強化したほか、陸軍省は軍内の機密保護観念の希薄さを改めて問題視した。そして各省庁が連携して国家の防諜態勢を確立すること目指したのである。
すなわち、官民が一体となった防諜体制の確立が目指されたのである。
▼二大スパイ事件が防諜の重要性を高める
また、わが国におけるスパイ事件が防諜の重要性を高めた。その代表事例がコックス事件とゾルゲ事件である。
１９４０年７月２７日に、日本各地において在留英国人１１人が憲兵隊に軍機保護法違反容疑で一斉に検挙された。これがコックス事件である。同月２９日にそのうちの１人でロイター通信東京支局長のＭ．Ｊ．コックスが東京憲兵隊の取り調べ中に憲兵司令部の建物から飛び降り自殺する。
当時、この事件は「東京憲兵隊が英国の諜報網を弾圧した」として新聞で大きく取り上げられ、国民の防諜思想を喚起し、陸軍が推進していた反英・防諜思想の普及に助力する結果となった。
一方のゾルゲ事件は、ソ連スパイのリヒャルト・ゾルゲが組織するスパイ網の構成員が １９４１年９月から１９４２年４月にかけて逮捕された事件である。
この事件についてはあまりにも有名なので、ここで詳細は述べないが、ゾルゲが近衛内閣のブレーンとして日中戦争を推進した元朝日新聞記者の尾崎秀実などを協力者として運用し、わが国が南進するなどの重要な情報を入手し、ソ連に報告していた。
（次回に続く）